フレックスタイム制を、従業員が働きやすい環境をつくるために導入している会社が増えているようです。
フレックスタイム制と聞くと、従業員の勤務時間の自由度が高くなり、働きやすくなるイメージがあるかもしれません。
実際にフレックスタイム制を取り入れている会社はどれくらいあるのでしょうか？
さらに、導入することで会社にどのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか？
ご紹介していきます。
フレックスタイム制とは、あらかじめ働く時間の総量を決めた上で日々の出勤や退勤時間、働く長さを自由に決定できる制度です。
1週間の勤務時間を40時間で契約した場合、働いた時間の合計が40時間になれば1日の勤務時間や、出勤、退勤時間を各個人で調整できます。
8時間の日や5時間の日があっても問題がないということです。
フレックスタイム制を取り入れることで働き方の多様化につながり、従業員の満足度向上につながるかもしれませんね。
厚生労働省が行った「平成30年就労条件総合調査」の「企業規模別のフレックスタイム制導入率」によると、フレックスタイム制を導入している企業は全体の5.6％ですが、1,000人以上の企業では24.4％になっており、企業規模が大きいほど導入されていることがわかります。
【企業規模別のフレックスタイム制導入率】
参考：厚生労働省「平成30年就労条件総合調査の概況」https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/jikan/syurou/18/dl/gaikyou.pdf
では、フレックスタイム制を導入することによって会社にはどのようなメリット、デメリットがあるのでしょうか。
ご紹介していきます。
【メリット】
会社としての大きなメリットのひとつが、従業員の労働時間をコントロールできる点です。
繁忙期、閑散期の差がある事業では、賃金の時間の無駄を削減することが可能です。
従業員のライフワークバランスが整えられるため、会社の生産性向上につながるといえます。
例えば、前日に遅くまで業務を行っていた場合、翌朝の出勤を遅らせることができるので従業員に無理のない勤務をさせることができます。
フレックスタイム制を導入することにより、従業員が働きやすい環境の実現が可能です。
働きやすい環境では人が辞めなくなる可能性が高くなり、定着率がアップします。
採用時にもフレックスタイム制があることをアピールすることで、優秀な人材の確保にもつながるのではないでしょうか。
【デメリット】
個人のペースで進められる職種の場合は問題がないかもしれませんが、お客様への迅速な対応が求められる情報システム系や、営業職などはフレックスタイム制を取り入れることによって不都合が生じる可能性があります。
出勤時間がずれることで、従業員同士のコミュニケーションがとりづらくなる可能性があります。
コミュニケーション不足による仕事上でのすれ違いは、重大なミスへとつながることがあります。
フレックスタイム制を導入している会社の従業員が円滑に仕事を進めるためには、コミュニケーションを上手くとるための会社としての仕組みが必要となりますね。
決まった時間に出社や退勤をしないので、生活リズムを崩すことにつながりかねません。
従業員に自己管理能力が乏しい人がいる場合、仕事や組織風土に悪影響を及ばす可能性があります。
フレックスタイム制を導入することによって、会社に生じるメリットやデメリットをご紹介しました。
職種によってはフレックスタイム制を導入することは難しいかもしれませんが、従業員が働きやすい環境や制度を整えることは、会社の生産性の向上や利益率アップにつながる可能性があります。
従業員の働きやすい環境を整えるために、ES（従業員満足度）調査を行うことで会社の課題を見つけだし、改善していくことができるかもしれません。
会社をより良くしたいとお考えの人は、ES（従業員満足度）調査を行うことをおすすめします。
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