新型コロナウイルスの蔓延で人々の活動自粛が高まったことにより、急激に需要が高まった「飲食店のデリバリー」ですが、皆さんは利用したことがありますでしょうか。
今日ではデリバリーといっても、デリバリー集約アプリ、飲食店チェーンのデリバリー、個人店のデリバリーと種類が色々とあります。
今回はそんなデリバリーサービスには、どのような違いがあるかご説明します。
先ほど少しご説明したように、「デリバリーサービス」といっても、注文方法に種類があります。
飲食店を運営しており、デリバリーを今後検討している方は、この違いを知っておくべきでしょう。
「Uber eats」「出前館」が代表的ですが、コロナウイルスに蔓延より、かなり利用者が増えたアプリケーションのひとつであり、このサービスのバックを持った配達員を街でも良く見かけるようになりましたね。
このサービスの良いところは、色々なお店が登録されており、たくさんの選択肢から商品が選べることです。
お店で調べるのではなくカテゴリーで商品が選べるのは、消費者としてもメリットであるし、個人店でデリバリーサービスに登録している店舗としても、有名店と同じように消費者に表示されるので、選んでいただける可能性が上がります。
こういった消費者と提供者、双方のメリットが合致していることが、サービスが爆発的にヒットした理由と言えるでしょう。
しかしこうしたデリバリー集約サービスは、アプリの運営社が存在します。
それにより、アプリ運営のコストも価格に反映されるので、消費者が商品を購入する際、価格が通常より高くなる、というところが最大のデメリットと言えるでしょう。
「マクドナルド」や「ドミノピザ」などのデリバリーを利用したことは誰もが一度はあるのではないのでしょうか？
知名度が高く、デリバリーを行なっていることがよく知られている、またはデリバリーをはじめたことを消費者にすぐ周知させることの出来る飲食店チェーンは、サイトやアプリからの注文を行なっていることが多いです。
コスト的にもデリバリー集約サービスのようにアプリの運営社も自社で手配する形になるので、コストは抑えられ、商品の価格が抑えられることがメリットと言えるでしょう。
デメリットとしては、チェーン店の店舗の付近でしかサービスを提供できないため、デリバリー集約サービスと比べると配達範囲は狭まること、またダイレクトにサイトを検索した人や、「このお店のこの商品が食べたい」と決まっている人にしか利用してもらえないことが言えるでしょう。
これは最もシンプルでわかりやすい手法でしょう。
サービスの提供者側としても運用に費用もそれほどかからず行えるため、すぐに始められます。
しかし個人店は、デリバリーを行なっていることを消費者に周知させることが難しいことが課題としてあるため、中々デリバリーの売上が上がらない、といったことが予想されます。
また、予約が増えると商品を届けるのも、予約管理も手間になります。
こうした認知や手間の部分を考えると、先ほどのデリバリー集約サービスを利用する飲食店が多い理由がわかりますね。
いかがでしたでしょうか。
デリバリーサービスを行うにも、その店舗にあったサービスを利用する必要があります。
「店舗ごとにどの手法を取るべきか」
「デリバリー市場に求められていることは何か」
など、新しいサービスを始めるには、消費者を知らなければわからないことがたくさんありますよね。
「アンケート調査の達人」では市場調査も行なっております。
消費者の動向が知りたい！とお考えの方は、是非一度「市場調査の達人」をチェックしてみてくださいね。
